こんにちは、昨年は37万円分のふるさと納税をしたシータ(@tsumitate_theta)です。
ふるさと納税は、年収・所得によって自己負担2000円でおさまる限度額が変わります。
こんな調子でふるさと納税してしまうと「無駄に地腹で寄付だけしてしまった」なんてことになりかねません。
もちろん寄付なので無駄なんてことはないのですが、寄付と知らずにやってしまうことは避けたいですよね。
そこでこの記事では、誰でも一目でわかるように年収別(200万〜1500万)のふるさと納税限度額を早見表でご紹介します。
なお、ふるさと納税の仕組み・限度額・おすすめ返礼品などの網羅的な情報は「やらなきゃ大損!初心者でも簡単にできるふるさと納税まとめ」でまとめているので初心者の方はぜひご覧ください。
CHECK! やらなきゃ大損!初心者でも簡単にできるふるさと納税まとめ
年収200万〜1500万までのふるさと納税限度額の早見表
年収 | 独身 または 共働き | 夫婦 | 共働き+子1人 (高校生) | 共働き+子1人 (大学生) | 夫婦+子1人 (高校生) | 共働き+子2人 (高校生+大学生) | 夫婦+子2人 (高校生+大学生) |
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¥2,000,000 | ¥15,000 | ¥6,000 | ¥6,000 | - | - | - | - |
¥3,000,000 | ¥28,000 | ¥19,000 | ¥19,000 | ¥13,000 | ¥10,000 | ¥4,000 | - |
¥4,000,000 | ¥42,000 | ¥33,000 | ¥33,000 | ¥27,000 | ¥24,000 | ¥18,000 | ¥9,000 |
¥5,000,000 | ¥61,000 | ¥51,000 | ¥51,000 | ¥42,000 | ¥39,000 | ¥34,000 | ¥25,000 |
¥6,000,000 | ¥77,000 | ¥67,000 | ¥67,000 | ¥61,000 | ¥58,000 | ¥52,000 | ¥40,000 |
¥7,000,000 | ¥109,000 | ¥98,000 | ¥98,000 | ¥79,000 | ¥76,000 | ¥70,000 | ¥60,000 |
¥8,000,000 | ¥131,000 | ¥120,000 | ¥120,000 | ¥113,000 | ¥109,000 | ¥102,000 | ¥80,000 |
¥9,000,000 | ¥153,000 | ¥149,000 | ¥142,000 | ¥135,000 | ¥138,000 | ¥124,000 | ¥120,000 |
¥10,000,000 | ¥178,000 | ¥178,000 | ¥167,000 | ¥160,000 | ¥167,000 | ¥149,000 | ¥149,000 |
¥11,000,000 | ¥214,000 | ¥214,000 | ¥194,000 | ¥187,000 | ¥194,000 | ¥176,000 | ¥176,000 |
¥12,000,000 | ¥243,000 | ¥243,000 | ¥231,000 | ¥224,000 | ¥231,000 | ¥212,000 | ¥212,000 |
¥13,000,000 | ¥272,000 | ¥272,000 | ¥260,000 | ¥253,000 | ¥260,000 | ¥241,000 | ¥241,000 |
¥14,000,000 | ¥355,000 | ¥355,000 | ¥341,000 | ¥332,000 | ¥341,000 | ¥270,000 | ¥270,000 |
¥15,000,000 | ¥388,000 | ¥388,000 | ¥374,000 | ¥365,000 | ¥374,000 | ¥352,000 | ¥352,000 |
ふるさと納税限度額の計算式は「【ふるさと納税】控除の目安・限度額を計算する方法を丁寧に解説!医療費控除・iDeCoもOK!」で紹介しているもの使用しています。
計算を簡単にするため「住民税所得割」ではなく「所得税の課税所得」から概算で住民税を求めているため、やや保守的な限度額になっています。
そのため、実際にはもう少し限度額を攻めることはできますが、他の所得控除を併用すると割とあっさり限界突破することもあるので、安全圏内で攻めることをおすすめします。
計算で使用している所得控除
配偶者控除
配偶者の年収が103万円以下の場合、38万円の所得控除がもらえます。
つまり、配偶者もバリバリ働いて収入がある場合は配偶者控除は0円です。
今回の計算では、以下の割り振りをしています。
- 共働き:配偶者控除0円
- 夫婦:配偶者控除38万円
さらに、平成30年以降「控除を受ける本人の年収が1000万円を超えると配偶者控除は受けらなくなる」などの年収による制限が追加されました。
年収ごとの控除金額の差は以下の通りです。
- 900万以下:38万円
- 900万円超950万円以下:26万円
- 950万円超1,000万円以下:13万円
- 1000万円超:0円
今回の計算では、900万円の人の限度額は13万円の控除が適用されたものとして計算しています。1000万円以上では控除は0円です。
扶養控除
扶養控除は、配偶者以外で養っている家族がいる場合にもらえる所得控除で、もらえる金額は養う家族の年齢により異なります。
- 16歳〜18歳:38万円
- 19歳〜22歳:63万円
- 23歳〜69歳:38万円
- 70歳以上:48万円
- 70歳以上で同居:58万円
今回の計算では、以下のように使っています。
- 高校生子ども1人:38万円
- 大学生こども1人:63万円
基礎控除
基礎控除は誰もがもらえる所得控除で、控除金額は38万円です。
今回の計算でも、すべてのケースで38万円を使用しています。
社会保険料控除
年間で支払った社会保険料の金額分は、「社会保険料控除」として控除されます。
今回の計算では、年収の14分の1を月収としてもらえるものとして、社会保険料を算出しています。
- 年収:月収x14ヶ月分
- 賞与:年2回。1回あたり月収1ヶ月分
社会保険料産出の詳細は「【早見表付き】標準報酬月額から社会保険料を計算する方法」をご覧ください。
まとめ:限度額を把握した上でふるさと納税をしよう
今回の限度額早見表は、保守的に見積もっているのでこの金額以内であれば過剰に寄付してしまうことは少ないと思います。
「もっと限界ギリギリまで踏み込みたい」「iDeCoや医療費控除など他の所得控除と併用するとどうなるか知りたい」という方は「【ふるさと納税】控除の目安・限度額を計算する方法を丁寧に解説!医療費控除・iDeCoもOK!」で計算方法を誰でもわかるよう解説しているので参考にしてください。
また、ひょっとすると既に限度額を超えてしまっている人もいるかもしれません。そんな方は、僕が限度額を超えてしまった時の体験談を「【ふるさと納税】限度額を超えたらどうなる?!実際にやりすぎてしまった僕の実体験と予防策をご紹介します」で紹介しているので、ぜひ一度ごらんください。
限度額が分かったら早速ふるさと納税をしましょう。
40,000円分のふるさと納税で、還元率16%(楽天ポイント6,400pt)をゲットしたお得なふるさと納税のやり方は「楽天ふるさと納税でポイント還元率を最大化する3つの方法。お買い物マラソンとSPUを併用」で紹介しているのでぜひご覧ください。年収400万円以上の方なら誰でも実践できるのでお勧めです。
とりあえずやっておくぽっぽ!