出費がかさむ人必見！人生の5大支出を見直して余力ある生活を送る方法

こんにちは、シータ（@tsumitate_theta）です。

今月も出費がかさむなぁと頭を抱えていませんか？

出費がかさむ理由は、当たり前のことですがお金を使っているからです。

あなたは人生でお金を使う「5大支出」を知っていますか？

もしかするとこれら5大支出の中に、あなたが頭を抱える原因が入っているかもしれません。

この記事では、5大支出を抑えて家計を楽にする方法をご紹介します。

マイホーム：不動産の勉強をして買う、知識武装が無理なら賃貸で過ごす

人生で家にかけるお金は膨大です。

「フラット35利用者調査：住宅金融支援機構（旧住宅金融公庫）」によると、日本人がマイホームにかけている平均的な金額は3500万円です。

マンションなら4250万円、戸建てなら3300万円です。

そのため、マイホームに関する出費を抑えることができれば、人生において莫大な金額を節約できるでしょう。

もし、あなたが不動産の学習に熱意を持てるならぜひとも格安でマイホームを建てる道にトライして見てほしいです。

逆に全く不動産を学ぶ気がおきないなら、マイホームは諦めて賃貸で貫くことをおすすめします。

不動産は魑魅魍魎の世界。素人は業者に貪られる

というのも、不動産は魑魅魍魎の世界です。

自分で学ぶ気概が持てない人は、うまく言いくるめられて無駄に高い買い物をさせられてしまいます。

本人も割高な買い物という自覚を持たぬまま。

僕ら一般消費者は勉強しないと相場観が全くありません。

業者に言われたことをそういうものなのだと鵜呑みにしてしまいがちです。

業者の費用/収益構造を知り、知識武装をしよう

1番高くつくのは大手ハウスメーカーが郊外に建てる新築マイホームでしょう。

大手はモデルハウス展覧会で僕らに実際の家の様子がわかるようにしたり、テレビCMを打って名前を僕らに伝えようとしています。

当然ですが、それらのお金は僕らが支払う家のお金から賄われています。営業マンの費用も同様です。

大手ハウスメーカーで家を建てると広告費、営業費の分だけ価格が高くなっていると考えてください。

中小工務店で立てれば広告費や営業費をカットして安く同仕様の家を建てられます。

このようなことを勉強する気概があれば、格安でマイホームを建てることができるので、住宅費を大幅に削減できるしょう。

詳細はこちらの記事でまとめているので目を通してみてください。

車：都心部ならカーシェア、郊外なら買い取り価格を意識して買う

車にかかるお金は20歳から50歳までの利用で4000万円かかると言われます。

車にかかるお金対策は以下があります。

都心部に済んでいるなら車を持たない

1つは車を持たないことです。

郊外に済んでいる方にとっては現実的ではありませんが、都内などの都心部に住んでいるなら車がなくても問題ありません。

都内住みなら平日は電車通勤。週末のおでかけに車を使う程度ではないでしょうか。

週末に利用する程度の頻度であればカーシェアで置き換えることもできます。

都心部に住んでいるならできるだけ車を持たない方が良いです。

買う場合１：高く売れる車を買う

車社会で生活している人はどうしても車を持たないということは難しいと思います。

もし車を買わねばならない場合、高く売れる車を買うと良いです。

高く売れる車であれば、1年あたりの費用を抑えることができるからです。

基本的に大衆的な車は高く売れません。ユニクロの服は高く売れませんよね？

逆にブランド物などの高級品は高く売れます。ヴィトンの財布は高く売れますよね？

高く売れる=みんなが欲しいものなので、ブランド価値があり、人気で希少性がある車を買うのがおすすめです。

買う場合２：ボロ車を買って乗り倒す

買うパターン２は、ボロ車を買って乗り倒すことです。

ユニクロ的ポジションの車は、まず高く売れることはありません。

どうせ高く売れないなら、とことん購入金額を下げるのがいいです。

10万円とかそのぐらいのボロ車でいいですね。ボロ車が壊れるまでまで乗り倒す。

買うなら高く売れる車か、ボロ車を買って乗り倒す、このどちらかが良いです。

このへんの考え方は、不動産でも全く同じことが言えるので覚えておくと後でいいことがあるかもしれません。

保険：原則不要。破産リスクがある場合だけ入る

日本人は保険が大好き。年齢が高い人ほどその傾向が強いです。

40代で保険に入っていない人がいたら「え？なんで入ってないの？」と感じる人の方が多いのではないでしょうか。

でも、保険の掛け方を具体的に考えている人は少ないです。

保険があると心の安定剤になるのは間違いないですが、あれもこれもカバーしたいと特約を増やしていると無限に保険料は高くなってしまいます。

「生命保険に関する全国実態調査｜公益財団法人　生命保険文化センター」によると、1世帯が支払う年間保険料は38万円です。

40年間支払うとすると、1520万円の保険料がかかります。

保険料の無駄使いをしないために、どんなときが来たら保険がないと厳しくなるのかを事前に明確にしておくべきです。

保険に入る基準は破産するかどうか

保険がないと厳しい状況とは、どのような状況だと思いますか？

それはズバリ「破産するかどうか」です。

もし保険を掛けなければ一発で破産してしまう、そのようなときは絶対に保険に入るべきです。

逆に保険に入らなくても破産しない状況であれば、その保険に入る必要はありません。

不動産投資の火災保険は必ず入る

例えば、アパート購入して不動産投資を行おうというときであれば、火災保険は絶対に加入しておきましょう。

もし、火事で全焼にでもなったら破産してしまうからです。

建物の不備で住人に怪我をさせてしまうこともあるので、施設賠償責任特約にも入っておくべきです。

医療保険は不要

一方、医療保険の場合、入院にかかるお金や食事代を払う貯金があれば不要です。

それでなくとも高額医療費制度があります。多くの人にとって医療費に対する保険は既に十分あります。

詳細はこちらで書いています。

生命保険は住宅ローンの団体信用生命保険で十分

生命保険は、住宅ローンやアパートローンを借りるときに入る団体信用生命保険で十分です。

収入保障保険は完全に不要です。

詳細はこちらの記事で紹介しています。

最大の保険の自分のビジネスを作ること

資産を増やせば破産するリスクが防げます。

破産リスクが減れば保険は不要になります。

保険にお金をかけるより、資産を増やすことにお金を使いましょう。

それが最大のリスクヘッジになります。

教育費：夫婦のNISAと子供のジュニアNISAで貯める

子供が大きくなると、教育費がかかります。

子供1人を公立大学まで行かせるには1000万円かかると言われます。私立だと2500万円です。

教育費はどのように考えればよいでしょうか。

学資保険は不要

教育費をためる方法に学資保険があります。

学資保険には、「教育資金の準備」と「医療保障の確保」の2つの役割がありますが、それぞれ以下の理由で教育費の準備には適しません。

そもそも、僕らは教育資金の準備と医療保障を同時にやる必要なんてないんですよね。

同じ商品として売っているのは、それが保険屋にとって都合が良いからです。

保険屋さんが利益を得るのは保険が売れたとき。僕らの資産が増えるときではない

正直な話、保険会社は僕らの資産を作ろうなんてはじめから考えていません。

それは僕らの資産を作ることが、彼らの売上に全くつながらないからです。

彼らが儲かるのは、保険が売れたときです。なので、売るために都合が良いものを揃えてきます。

あなたの資産を本当に考えてくれるのはあなたしかいない

でも、僕らが本当に考えるべきなのは、どのように教育費を準備するか、です。

覚えておきたいのは、僕らが資産形成で関わる銀行、証券会社、不動産関連会社、保険会社は、僕らのお金を増やすプロではないことです。

彼らには彼らの売る理由があります。それを理解した上で話を聞かなければ判断を誤ることになります。

教育費は夫婦のNISAで貯める

正直、結婚してから教育費を準備するために最も適しているのは「NISA」でしょう。

株や投資信託は年間で5%程度の利益を見込めます。

この投資の力を知っている人なら迷わずNISAの魅力に飛びつくでしょう。

株や投資の利益には通常20%の税金がかかりますが、NISA口座であれば税金がいくら利益が出ても免除されます。

NISAは年間120万円まで非課税枠として使えるので、夫と妻がそれぞれ自分のNISA口座を120万ずつ運用すれば、5年で1200万円の元手を1360万に増やせます。

さらに子供のジュニアNISA

さらに子供ごとにジュニアNISA口座を開設すれば資産増加スピードはさらに上がります。

ジュニア口座は年間80万円が非課税枠となるので、80万円を限界まで使うために6.6万円を毎月積み立てる例を考えてみます。

投資は時間をかければかけるほど収益が雪だるま式に増えていく「複利効果」が効くので、なるべく早い段階から始めてみることをおすすめします。

NISAがまだ良くわからない人向けに、こちらの記事で解説しているので参考にしてみてください。

老後資金：若いうちに不労所得を作る＆確定拠出年金で準備

仕事を終えて老後の生活を快適に送るにはいくらお金があればよいのでしょうか。

夫婦で1ヶ月25万円の生活費がかかるとすると、1年で300万円、20年で6000万円が必要です。

人生100年時代。年金をあてにせずに老後資金を貯める2つの方法

今は人生100年時代です。

65歳から100歳までを生きるとすると、35年で1.05億円が必要ということになります。

こうしてみるとものすごい金額ですね。

年金の受給時期もおそらくはもっと遅れるだろうし、受給金額も減ることが予想されるため、年金はあまりあてにしない方が良いでしょう。

老後の資金準備は以下の2つがあります。

不労所得を作る

老後資金として確実に今のうちから備えておきたいのは、不労所得の獲得です。

不動産でもブログでも株でも良いので、自分の労働時間を売らなくとも収入が入る仕組みを現役時代のうちに用意しておくべきです。

もし何もしなくとも毎月100万円入ってくる仕組みがあれば、老後の生活も安心できますよね。

なので、老後のために今のうちから自分のビジネスを育てることに時間を使いましょう。

不労所得の確保は、同時に残された家族への生命保険代わりにもなります。

確定拠出年金で自分用の退職金を用意する

もう1つは確定拠出年金です。

確定拠出年金は60歳までお金を引き出せない代わりに、税制上の莫大なメリットがあります。

確定拠出年金は、老後資金のために用意されたような制度なのでこれを使わない手はありません。

もし、まだやっていない人は今すぐにでも拠出を始めるべきです。

退職金は拠出年数に比例して退職控除額が増えていくため、1000円でも良いから20歳の段階からスタートするのが、最もお得になります。

確定拠出年金の詳細はこちらの記事で紹介しています。

確定拠出年金(iDeCo)で節税は嘘？サラリーマンの節税効果をシミュレーション！

2020年6月1日

まとめ

いかがでしたでしょうか。

5大支出を通して、一貫して言えることは以下です。

意識的に5大支出に対するお金の使い方を変えないと、ダラダラと血が流れ続けてしまいます。

5大支出は1つでも止血をすると、莫大な効果が得られます。

1つずつ着実に改善して、資産づくりを加速させましょう。